ネトフリは現代の「黒船」か 韓国メディア「大谷翔平に沸いた日本。MLBからの請求に『裏切られた気分』」と報じる
次回のWBCでは大谷翔平らの試合を地上波テレビで観ることは叶わないのか(C)Getty Images
米大手動画配信サービス『Netflix』が来年3月に開催される第6回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）の日本国内での独占放送権を獲得したことを受け、ファンの間で激しい論争が巻き起こっている。韓国メディア『OSEN』は、現地8月31日までに「大谷翔平に沸いた日本。MLBからの請求に『裏切られた気分』」というタイトルとともに、この騒動を詳しく伝えている。
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同メディアによれば、今年3月に東京で行われたMLB開幕戦（ドジャース・カブス2連戦）は日本国内で約2400万人が視聴し、同史上最高記録を樹立したという。関連イベントには45万人前後が来場し、ユニホームやグッズ関連の売上は、約60億円に達したという。『OSEN』はさらに、ロブ・マンフレッドMLBコミッショナーが「海外市場の中で最も核心は日本。潜在的には1500億円規模の価値がある」と語った発言を紹介している。
また、MLBが米国内の視聴率や観客動員の停滞に危機感を抱き、海外市場への展開を急いでいると解説。その象徴が昨年の韓国・ソウルや今年の東京での開幕戦開催、そしてWBCだと分析している。こうした流れの中で『Netflix』が日本国内の独占中継権を手にして、地上波放送局が締め出されたことが「裏切り」と受け止められていると指摘した。
同メディアは、日本野球機構（NPB）や読売新聞社が「独占決定には関与していない」と声明を出した点も報道。これまで放送権を担ってきたテレビ朝日などが排除され、ファンやメディアの反発が強まっている状況を伝えている。
そして、今回の放映権料について『OSEN』は、前回大会の約30億円から一気に5倍、約150億円に膨れ上がったと報道。『Netflix』にはすでに日本で1150万人前後の契約者がいて、月額収入は183億円規模。仮に100万人の新規加入者が1年継続するだけでも約190億円の追加収入が見込め、投資回収は十分可能だと分析している。
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