３度目の緊急事態宣言を受けてプロ野球界に大きなしこり「すぐに無観客と決めつけるのはやめていただきたい」
ゴールデンウィーク初日となる４月２９日は祝日にも関わらず、プロ野球は４試合しか組まれていない。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う３度目の緊急事態宣言を受けて、ヤクルト対巨人（神宮球場）、オリックス対楽天（京セラドーム大阪）の２試合が延期されたためだ。
収容人数に制限がかかっても、本来であればかき入れ時。だが、政府は東京、大阪、兵庫、京都の４都県に緊急事態宣言を発令した。期間は４月２５日～５月１１日まで。その期間、スポーツイベントは例外なく、中止・延期もしくは無観客とすることを決定した。
プロ野球はコロナ禍に襲われてからの２シーズン、球場の客席においてはクラスター（集団感染）はおろか、感染例は一度も出していない。
昨年は６月１９日に開幕し、７月１０日に最大５０００人という制限で有観客開催へ切り替えた。さらに９月１９日からは球場の最大収容人数の５０％に上限を引き上げた。
今季は地域ごとに制限が異なり、３月２１日に解除された緊急事態宣言からの経過期間となる首都圏４都府県などは上限１万人、それ以外は最大収容人数の５０％でスタートしていた。
昨年７月１０日から、既に８００試合近い有観客開催が行われ、球場では感染対策を徹底してきた。入場時は検温を欠かさず、座席は可能な限り間隔を取って間引き。手洗い所や座席の消毒も、専用の薬剤を用意して繰り返した。そうした実績を基に斉藤惇コミッショナーは「緊急事態宣言が出たからといって、すぐに無観客と決めつけるのはやめていただきたい」と訴えていた。
だが、こうしたプロ野球界の努力や実績は、全て政府や自治体の乱暴な決定プロセスの前にむげにされた格好だ。
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