３度目の緊急事態宣言を受けてプロ野球界に大きなしこり「すぐに無観客と決めつけるのはやめていただきたい」
「統制された下で実施されるプロ野球と、非監視下で勝手に飲食するようなグループと、一律に宣言に対して同じ条件をあてはめられるのは、我々としては納得がいかない」。斉藤コミッショナーは無観客開催の決定を受けて、そう無念さを絞り出した。
プロ野球は昨年３月にＪリーグと合同で新型コロナウイルス対策連絡会議を設置。専門家を多数招き、感染事例などを分析し、有観客開催につなげてきた。そして「これが東京オリンピックの開催につながれば」とも繰り返し、政府らに対して科学的根拠となるエビデンスを多数提供してきた。
ところが、今回はその東京五輪開催のために、プロ野球１２球団が経済的損失を押しつけられたようなものだ。斉藤コミッショナーの言葉を借りるまでもなく、現在の感染状況下においても、収容人数が厳しく制限されたスタジアムを無観客にしなければならない根拠など一つもない。あくまで緊急事態宣言に対して「一律」の扱いとすることで、国民に広く危機意識を持たせるための人身御供としてプロ野球は利用された。そう判断するのが妥当だ。
加えて政財界多くの関係者は「プロ野球ができないようでは、オリンピックなどとてもじゃないができない」との共通認識がある。複数のチームは無観客開催ではなく、延期にして宣言解除後に開催することで、少しでも経済的損失を少なくするべきという声があった。だが、プロ野球全体を止めることは、東京五輪中止に直結しかねない。そこも政府や自治体が許してくれなかった。
今回の件で、政府や一部自治体に対して、プロ野球界には大きなしこりが残った。ここまでは東京五輪開催へ向けて一枚岩に見えた両者の関係は、政府や一部自治体の暴挙によって転換点を迎えたかもしれない。今後の協調体制に陰りがみえてきてもおかしくはない。
※健康、ダイエット、運動等の方法、メソッドに関しては、あくまでも取材対象者の個人的な意見、ノウハウで、必ず効果がある事を保証するものではありません。
[文/構成:ココカラネクスト編集部]
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