日ハム「ノンテンダー」問題に波紋 選手会の主張の矛盾と今後問われる問題とは
日本ハムが実績のある中堅３選手をノンテンダーとして自由契約にした件を巡り、日本プロ野球選手会の森忠仁事務局長の発言が一部で波紋を呼んでいる。
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西川遥輝外野手、大田泰示外野手、秋吉亮投手の３選手を自由契約とすることが発表された際には、世間も驚きの反応を隠さなかった。西川は２９歳、大田は３１歳、秋吉は３２歳とまだ若く、実績十分。その一方で、西川が２億４０００万円、大田が１億３０００万円、秋吉は５０００万円という高額年俸がネックとなっていた。球団側は予想される年俸額に対して、選手の期待値が低いと判断し、ノンテンダーという扱いで自由契約となった。
稲葉篤紀ＧＭは「選手に制約のない状態で移籍先を選択できることが重要と考えた結果。再契約の可能性を閉ざすものではない」と説明していた。
これに対し、６日に大阪で行われた選手会総会の場において、森事務局長が反論。「『ノンテンダー』という言葉で繕っているが、要はただの自由契約。メジャーのノンテンダーは、ＦＡ権を持たない高額年俸の選手の処遇を考えた制度でしょう。ＦＡ選手が他球団の話を聞きやすくするのであれば、今の制度をもっとそういう制度にするべき」と訴えた。
時期を同じくして、ロッテでは契約更改交渉前の下交渉において、査定担当がコロナ禍での減収の影響で「一律２５％ダウンからスタート」と説明していたとして、選手会は不満を訴えていた。そのいらいらもあったのか、日本ハムにかみついたが、これにはネット上の世論も首をかしげる反応がほとんどだ。
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