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生活できる？ 冷笑ツイート広がる「＃五輪スポンサーの不買運動」の現実味
東京大会の最高位スポンサーにあたる「ワールドワイドオリンピックパートナー」はコカ・コーラ、エアビーアンドビー、アリババグループ、アトス、ブリヂストン、ダウ・ケミカル、ＧＥ、インテル、オメガ、パナソニック、Ｐ＆Ｇ、サムスン、トヨタ自動車、ＶＩＳＡの１５社。この下の「東京２０２０オリンピックゴールドパートナー」にアサヒビール、アシックス、キヤノン、エネオス、東京海上日動、日本生命、ＮＥＣ、ＮＴＴ、野村ホールディングス、富士通、みずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループ、三井不動産、明治、ＬＩＸＩＬの１５社。さらに下の「東京２０２０オリンピックオフィシャルパートナー」には味の素、キッコーマン、ＡＮＡ、東京ガス、東京メトロ、ＴＯＴＯ、日清食品グループ、日本郵便、ＪＡＬ、ＪＲ東日本、三菱電機、ヤマトホールディングスなど３２社が並ぶ。さらに、「東京２０２０オフィシャルサポーター」が２０社ある。
生活基盤を支えるインフラ企業が目白押し。それで、「生活できなくて草」「自給自足生活頑張れよ」「難易度の高いサバイバルライフやね」などの冷笑ツイートが次々に投下されるわけだ。
新型コロナウイルス感染拡大の第５波は立ち上がり、バブル方式で守られているはずの選手村でも選手の感染判明が相次いでいる。深刻化するコロナ禍の不安が増幅するのか。熱狂と一体感がそれを上回るか。
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