本の執筆以外で「返せるわけがない」 水原被告の26億円超えの賠償金返済計画を元MLB捕手が考案「最後まで嘘を重ねたツケ」
最後まで自身の主張で噓を重ねてしまった水原被告。その行く末が小さくない注目を集めている。(C)Getty Images
信じがたい嘘が次々と明るみになった。
米カリフォルニア州の連邦地裁は現地時間2月6日、ドジャースの大谷翔平の元通訳で、銀行口座から約1659万ドル（約25億7000万円）を盗み、スポーツ賭博の胴元に不正送金したとする銀行詐欺罪などに問われた水原一平被告に対し、求刑通り禁錮4年9か月を言い渡した。
【動画】明るみになった衝撃の声真似 水原被告と銀行員のやり取り
昨年3月の発覚以来、お茶の間を震撼させてきたスキャンダルは、衝撃的な真実の数々とともに一つの節目を迎えた。量刑言い渡しに先立ち、判事に対して手紙を執筆していた水原被告は自身の生活苦を訴えながら禁固1年6か月への減刑を求めていたのだが、最後まで情状酌量は認められなかった。
判事から減刑が全く許されなかった要因の一つと考えられるのは、水原被告の証言が生んだ疑義だ。とりわけ小さくない波紋を呼んだのは、自身の副業的な活動を大谷側から止められていたとした部分だ。
水原被告はジョン・ホルコム判事に宛てた手紙で「自分のところには『本を書かないか』『CMに出ないか』『TVやラジオのインタビューを受けないか』と、いくつものオファーがあった。だが、大谷サイドから拒否するよう強いられた」と強調。深刻なギャンブル依存症に繋がる生活困窮の要因が大谷側にもあったとするような指摘をした。
ただ、大谷本人を含めた関係者への調査を実施した検察側は一連の主張を真っ向から否定。米メディア『iGB』によれば、「大谷はむしろ『自分の本を書くといい』と背中を押していた」と、同被告の訴えが真実ではないとした。
結果的に検察側の調査が認められ、自身の生活困窮に関する証言は重い実刑判決に繋がるものとなった。ただ、皮肉にも大谷が背中を押していたという本の執筆が、大谷への賠償金1700万ドル（約26億円）とIRS（国税庁）への罰金100万ドル（約1億5100万円）を支払うための「唯一のプラン」とする声も上がっている。
量刑言い渡しと一連の判決内容を受け、米野球専門YouTubeチャンネル『Foul Territory』は水原被告の今後をクローズアップ。番組ホストで、捕手としてフィリーズやヤンキースなどMLBでの11年のキャリアで9球団を渡り歩いたエリック・クラッツ氏は「1700万ドルを返すには、古い手法かもしれないが、本を書くしかない」と提唱した。
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