国民の８割が「中止」望むも強行開催へ・・・五輪決行に振り回される人々

　ある一般紙運動部のデスクが漏らします。

　「東京五輪の取材班は各社、数年前からスポーツ取材の精鋭を集めて、メダルを取った時のために備えて本人だけでなく恩師、家族ら周囲とも信頼関係を築き、準備をしてきました。ところがコロナ禍でまさかの１年延期。本来ならこの時期、もう取材班は解散しているはずですからね。しかもメダル候補の取材より、森喜朗会長ら組織委の動きを追うことが取材の中心になる。『いっそのこと、とっとと中止にしてくれ』というのがホンネでしょう」

　日本の、いや世界の実情を直視すれば中止が最適解かもしれませんが、メディアが中止論を掲げられない事情もあるようです。

　「読売、朝日、毎日、日経の４社は『東京２０２０オリンピックオフィシャルパートナー』として、呼称やマークの使用といった権利の行使ができるなど、五輪の開催に関しては『当事者』なのです。お祭りで儲けようとしている立場の人が、わざわざ『こんな状況でお祭りは開催すべきでない』とは言いにくい。こと五輪に関しては、自由な言論を展開しにくいんです」

　そして五輪決行→奇跡の大成功→国威発揚→衆議院解散→自民党大勝を願う人々の「下心」によって「人類がコロナに打ち勝った証」としての東京五輪は強行開催される見通しです。

　そこに本来の主役となるべき、アスリートの姿があまりにも見えてこないというのは、気のせいでしょうか。

※健康、ダイエット、運動等の方法、メソッドに関しては、あくまでも取材対象者の個人的な意見、ノウハウで、必ず効果がある事を保証するものではありません。

[文/構成:ココカラネクスト編集部]

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