今のままでは長期中断は不可避 MLBと選手会で対立するサラリーキャップ導入の行方 大谷翔平も利用した“後払い”に懸念「格差は歴史的レベル」
大谷らを筆頭にスター軍団と化しているドジャース。彼らのようなビッグマーケットチーム有利の現状に球界でメスが入れられるかもしれない(C)Getty Images
現地時間5月29日、MLB公式サイトは、今年12月1日で失効するメジャーリーグの労使協定に関する特集記事を掲載した。すでに新労使協定締結へ向けた協議が重ねられる中で、各球団のオーナー陣が支援するMLB側が提案しているのは、サラリーキャップ制度の導入だ。
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「MLBとMLB選手会（MLBPA）は、今年5月12日に、新労使協定締結へ向けた最初の交渉を行った。今回の協議で焦点となったのは、戦力均衡とバランスとなる」
昨今のメジャーリーグでは、ドジャースやメッツなど、資金力の豊かなビッグマーケットチームと、対照的に予算面で苦しいスモールマーケットチームの格差が拡大している。必然的にビッグマーケットチームが有利となっており、実際にドジャースはここ2年連続でワールドシリーズを制覇しているが、連覇自体が1998年から3連覇をやってのけたヤンキース以来、実に26年ぶりのことだった。
MLBは総年俸が規定を超えたチームには「ぜいたく税」を課して戦力均衡を目指してきた。だが、近年は、ドジャースに10年総額7億ドル（約1015億円＝当時のレート）FAで加入した大谷翔平が選択したことでクローズアップされた“後払い方式”などで、経済的な負担軽減が可能になっている。あくまでリーグ全体の発展には戦力均衡が必要不可欠、という理念は米スポーツの根底にあり、機構側は強く改善を求めていく構えだ。
今回の協議で、MLB側は、年俸総額の上限を2億4530万ドル（約390億6525万円）に設定する案を提示したという。ただ、ドジャースは今季開幕時点でぜいたく税を含めて5億1500万ドル（約820億1632万円）に達しており、このままでは大幅な戦力放出を迫られる。逆に最低年俸のマーリンズはわずか6900万ドル（約109億8859万円）でしかない。
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