今のままでは長期中断は不可避　MLBと選手会で対立するサラリーキャップ導入の行方　大谷翔平も利用した“後払い”に懸念「格差は歴史的レベル」

　収入が制限される懸念からサラリーキャップ制に反対するMLBPAとの協議は難航を極めそうな気配だ。ちなみにMLB側がサラリーキャップを提案したのは、1994年以来の出来事。当時は選手会が7か月半に及ぶストライキを実施し、ワールドシリーズが90年ぶりに中止に追い込まれた。

　MLB公式サイトは、「年俸格差は歴史的なレベルにある。大きな要因の一つはケーブルテレビモデルの崩壊だ」と指摘。ローカル放送局との契約を失ったいくつかの球団は、地元メディア収入が約半分に減少したという。

　また、米4大スポーツの他団体はサラリーキャップ制をすでに設けているが、それらのリーグに比べてMLBは収益の成長が劣ってもいる。2015年以降の収益の年平均成長率は、トップのNBAは10.7％。そこにNFLが7.5％、NHLが6.8％で続き、MLBは2.7％にとどまる。同サイトは「競争バランスが保たれ、機会が平等であると認識されているスポーツほど、強力な収益成長を遂げている」とも訴えた。

　今オフに待つ新労使協定締結の行方はどうなるのか――。前回の2022年は、キャンプ中の3月まで合意がずれ込み、ロックアウトは3か月に及び、シーズン開幕も4月7日となった。

　選手か側が反発を強める今回も紛糾は必至。王朝を築きつつあるドジャースの歩みも、新協定次第でどうなるかは分からない。

[文/構成:ココカラネクスト編集部]